▼普天間基地移設先代替案「いっそ東京を、基地に。」

　いっそ東京を、戦場に
　もう遠くに追いやるのはよそう、戦争を
　もう遠くに追いやるのはよそう、戦争を
　もう遠くに追いやるのはよそう、戦争を
　▼ＥＣＤ「東京を、戦場に」(2004年)

　普天間基地の移設をめぐる、ここ数日のニュースをみてるうちに、イラク戦争のさなかに書かれたＥＣＤのこのラップが、ふとよみがえってきた。そして、このパンチラインに何度も頭を打たれ、心をゆさぶられ、そして最後にボディブローが決まった。つまり腑に落ちたのだ。そう、｢もう遠くに追いやるのはよそう、基地を｣である。｢いっそ東京を、基地に｣である。「東京に基地を｣ではなく、｢東京にも基地を｣でもなく、｢東京を、基地に。｣である。つまり辺野古湾ではなく、東京湾を1,800メートルでも、3万6000メートルでも、いくらでも埋め立て、そこを｢キャンプ・トーキョー｣に、そこで24時間365日、朝から朝まで、オスプレイの離発着訓練を気がすむまでやらせればいい。別名｢未亡人製造マシン｣と呼ばれるほど事故の多いオスプレイには、より過酷な環境での訓練が必要だ。海上や密林での戦闘の時代は終わった。辺野古の海や高江の森で訓練しても無駄だ。二十一世紀の戦闘はビルが林立する都市のジャングルで展開されるのだから、国会議事堂の上空で12時間連続ホバリング（＝空中停止飛行）したり、都庁や森ビルの５センチわきをかすめて飛ぶ地形追従飛行のような訓練が必要で、それを連日連夜くりかえせば、すこしはオスプレイの事故と未亡人の数も減るだろう。民間施設への米軍の誤爆率も減るだろう。どうせ東京は、眠らない都市である。生態系の狂った都市である。石原ランドである。最新鋭のオスプレイによる空からの防衛があれば、テロの恐怖や妄想もすこしは消え、過防備都市・東京の安全・安心感も増すだろう。超過密都市・東京の人口も減るだろう。もちろんそれは気が遠くなるような不測の事態とその犠牲の上にであり、「終わらない戦後」のはじまりである。それが「東京を、基地に。」ということの意味で、そこではもはや「東京のなかに基地があるのではなく、基地のなかに東京がある」ということになるだろう。当然のことながら、反戦・反基地運動が爆発的にもりあがり、「戦後最大のレジスタンス」が東京で頻発し、都知事や議員たちの寿命はちじむことになるだろうが、そうなれば、どんな政治家にだって｢沖縄のなかに基地があるのではなく、基地のなかに沖縄がある｣というあのことばの意味がいまさらながら身にしみてわかるだろう。「もう二度と戦争はしない」というあの憲法のありがたみもわかるだろう。基地の問題は戦争の問題である。沖縄に押しつけ続ける限り、基地はいつまでもなくならないし、戦争もなくならない。とにかく、｢沖縄だけは絶対にダメだ｣が、米国との交渉のスタート地点である。「キャンプ・シュワブ」の代案として、この未曾有（みぞゆう）の「キャンプ・トーキョー案」を米政府に示せば、オバマもびびって、二度と｢ルーパー｣とは呼ばなくなるだろう。鳩山にとっては願ってもない汚名返上のビッグ・チャンスである。ＥＣＤもこうラップしている。｢もうちょい、うまくできんだろ、あたまつかえ、あたまつかえ。関係ねぇ、って云ってやれ、あいにく御期待にそえません｣と。

この画像を鳩山にやるから、メールに添付してオバマのケータイに送りつけてみろ。

▼｢「自分の言葉守れず、心よりおわび」首相会見｣
「代替施設の工法などは影響などを考慮して作っていく。地元との対話を心がける。
名護市の住民の怒りはわかるが、お願いせざるを得ない。他の自治体に訓練移転をお願いしなければならない。各都道府県などとよく話し合っていく。どうか是非、沖縄の痛みを我が身のことと考えて欲しい。負担軽減にご協力いただきたい。」（読売新聞 2010年5月28日）

▼「ばかな会合だった」石原都知事は途中退席
「沖縄県の米軍普天間飛行場移設問題を巡り、東京・千代田区の都道府県会館で27日に開かれた全国知事会議。沖縄県の負担軽減の必要性を理解することなどで一致したものの、鳩山首相に対しては「なぜ今この時に知事を招集したのか」などと厳しい発言が目立った。会場外でも、出席者から批判的な声が相次いだ。途中退席した石原慎太郎・東京都知事は「総花的な話じゃしょうがない。ばかな会合だ」と声を荒らげ、松沢成文・神奈川県知事も「政府の交渉は最悪で無能としか言いようがない」と指弾した。（読売新聞 5月27日）

▼「共同声明に社民混乱「何が地球を守る政治だ」」
「共同声明の発表を受け、同党の照屋寛徳国対委員長＝沖縄２区＝は「辺野古の生態系を破壊して何が環境に優しいだ。冗談じゃない」と不快感をあらわにし、山内徳信参院議員（元沖縄県読谷村長）も「これでは旧政権と同じだ。何が地球の命を守る政治だ」と吐き捨てた。」(産経新聞 2010年5月28日)