「はじめて２年目の佐藤可士和も、その道60年目になる篤農家も、同様に「農業」の虜になってしまうのはなぜでしょう？日本の農業危機が叫ばれていますが、みえないところでは着実に多くの人が野菜づくりに魅了され、日本の農業気分は高まっています。ベランダにはじまり広大な耕地まで、その規模や作物は違えど、土いじりに夢中な人たちを通じて農業の魅力をたっぷり紹介します。」(「ブルータス」2009年2/15号)

アフリカでフィールドワークをやったとき、自分がどんな仕事や職業に向いているのかが知りたくて、その土地でおこなわれている仕事を見よう見まねで一通りやってみた。とはいっても「自分探し」をしたかったわけではなく、逆に自分がそれまで思っていた自分の適正や仕事についての考えを一度こわしてみたかったのだ。つまり「自分こわし」である。まず農業からはじまり、次に鍛冶屋、そして木工職人に弟子入りし、最後にシャーマンの弟子におちついた。はたしてシャーマンに向いていたのかどうかはわからないが、少なくとも農業に向いていないことだけははっきりわかった。作物が成長するのをじっと待つのが退屈で、収穫にもあまりよろこびを感じなかった。なにより自然に左右されるのが我慢ならなかった。そういう性格なのだから仕方がない。つまりは向いてなかったのだ。それから16年が経ち、考え方や生き方もすこしは変わったので、もう一度、再テストするつもりで、「土いじり」をやってみたのだが、結果はやはり同じだった。二年続けて、もちとうもろこしと緑黄色野菜を育ててみたが、ブルータスがいうほど、魅了されもせず、また夢中にもなれなかった。やっぱり向いてなかったのだ。そのことでひとつ収穫があったとすれば、その過程で「農業」よりも「園芸」、「畑仕事」より「庭づくり」の方が向いているらしいことがわかったことだ。かくして二度にわたる実験の結果、「農業の虜」になりそこねた人間なので、農業に対するあこがれもなければ、ロマンも興味もないのだが、そんな自分でも、ＴＰＰのことは気になる。

▼「ＴＰＰ参加「食料自給率向上と両立できず」全中会長」
「全国農業協同組合中央会（全中）の茂木守会長は28日、記者会見で政府が参加を検討している環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）について、「食料自給率の向上と両立できない」として参加に反対する考えを表明した。政府が参加を決めた場合、「地方自治体などを巻き込んで反対運動を起こす」と強い姿勢を示した。ＴＰＰは原則、すべての品目の関税撤廃を目指している。日本がＴＰＰに参加すれば、安い外国産農産物が大量に流入するとの懸念が出ている。茂木会長は家族経営が中心の日本の農業は「米国のような圧倒的な国際競争力は持ち得ない」と指摘。農業対策をいくら講じても、ＴＰＰに参加すれば農業生産額の大幅減少は避けられないとの見通しを示した。全中は11月10日にＴＰＰ参加へ反対する緊急集会を開く。国会議員や漁業や林業、消費者団体、地方自治体にも参加を呼びかける予定だ。」(日経新聞 2010年10月28日)


▼「第３の開国「ＴＰＰ」を決断せよ」
「環太平洋戦略的経済パートナーシップ協定（ＴＰＰ）等への参加を検討する」。政府・与党内の路線対立は、10月1日の菅直人首相の所信表明演説にこの一文が盛り込まれたことで先鋭化した。11月中旬のアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議で菅首相がＴＰＰ締結協議への参加を表明するのか。これに先立ち11月上旬にまとめるＥＰＡ（経済連携協定）基本方針にどんな内容を盛り込むのかの２点が大きな政治課題に急浮上したためだ。「農産物の関税への例外措置を認めないＴＰＰは、これまで日本が取り組んできたFTA（自由貿易協定）とは違う。国内農業は壊滅してしまう」（山田正彦・前農林水産相）「大きな誤解がある。ＴＰＰのルールはまだ固まっていない。例外扱いできるように交渉する余地は十分にある。交渉に参加しないデメリットの方が大きい」（直嶋正行・前経済産業相）。今や政権の大きな火種となったＴＰＰとは、そもそも何なのか。ＴＰＰはシンガポール、ニュージーランド、チリ、ブルネイで2006年に結んだＦＴＡが発端。農林水産物を含め原則として、すべての品目について即時、または10年以内に段階的に関税を撤廃するのが大きな特徴だ。このＴＰＰに日本が参加するということは「日米ＦＴＡ、日豪ＦＴＡを結ぶのと同じ意味を持つ」（外務省幹部）。しかも、先述の先行４カ国の協定内容は 100％の関税撤廃が原則。この取り決めがそのまま他の参加国にも適用されれば、参加国への輸出増や関連産業の投資拡大が見込める一方、短期的に米国や豪州から安い農産物の輸入が拡大するのは間違いない。農業県選出の議員を中心にＴＰＰ反対の大合唱が急速に広がったのは、各議員がＴＰＰの衝撃にようやく気づいたためだ。」(日経新聞 2010年11月1日)

.................................

「国内農業が壊滅してしまう」というのは決しておおげさな話ではなく、新自由主義経済のグローバル化以後の世界を見渡せば、南米諸国をはじめ、そうなった国はごろごろある。日本がＴＰＰに参加すれば、国内の農業は着実に弱体化し、食料自給率はますます下がるだろう。「日本の農業気分」が高まってきたとされるこの時期に、この国の政府は、なんとまた、とんちんかんなことを云い出すのだろう。おそらくＡＰＥＣの席上で高らかに参加表明したかったのだろうが、さすがに反対にあって、方針をトーンダウンさせたようだが、このニュースをよむ限り、油断は禁物で、ほとぼりがさめたころに強行するのだろう。

▼「ＴＰＰ、協議開始を明記　政府決定　農業改革方針11年6月めど」
「政府は６日夜の関係閣僚委員会で、環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）を含む経済連携協定（ＥＰＡ）の基本方針を決めた。焦点のＴＰＰ交渉について「関係国との協議を開始する」と明記したものの、参加の判断は先送りした。2011年６月をメドに農業改革に関する基本方針をまとめることも盛り込んだ。ＴＰＰ参加には農業団体が反発しており、国内調整の難航も予想される。政府は９日の閣議で基本方針を決定。菅直人首相が13、14両日に横浜市で開くアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議で表明する。首相は６日の関係閣僚委員会で「開国と農業の再生を両立させ、ともに実現する。これは新たな繁栄を築くための大戦略のスタートだ」と述べた。」(日経新聞 2010年11月6日)

「みんなで農業」の人たちはそれでいいのだろうか（「サンシャイン農場」があればいいのだろうか）？「ブルータスよお前もか」ではなく「ブルータスよ、お前ならどうする？」

（つづく）